ライブサービスゲーム、持続の可能性について開発者の70％が懸念を抱いていることが最新調査で明らかに
ライブサービスゲーム、持続の可能性について開発者の70％が懸念を抱いていることが最新調査で明らかに
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開発者の間で、ライブサービス型ゲームの持続可能性に対する懸念が高まっていることが、最新調査で明らかになりました。
調査機関Game Developerは、2024年2月～3月に600人のゲーム開発者を対象に、ビデオゲームのビジネスモデルと収益化に関する調査を実施し、その中の質問の一つとして、「ライブサービス型ゲームのビジネスモデルの持続可能性」に対する懸念度を尋ねました。
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調査の結果、全体の70％にあたる開発者が何らかの懸念を抱いていることが判明しました。内訳としては、「やや懸念がある」が39％、「非常に懸念がある」が31％となりました。また反対に、「懸念がない」と回答したのは25％、「どちらとも言えない」が4％でした。
昨今では、ライブサービス型ゲームがゲーム業界で人気のビジネスモデルとなっており、「Destiny 2」や、「Warframe」、「Apex Legends」などは現在も好調な収益を上げている代表例です。
これらの調査を裏付けるかのように、ソニーは2026年3月期末までに12本のライブサービス型ゲームをリリースする計画を発表していましたが、2023年11月にはその半数のタイトルが中止、もしくは延期になったことも明かされています。
なお、ワーナー・ブラザーズ・インタラクティブ・エンターテイメントは今後ライブサービス型ゲームへの注力を発表。つい最近発売された「スーサイド・スクワッド：キル・ザ・ジャスティス・リーグ」が批評家やゲーマーから芳しい評価を得られなかったにも関わらず、こういった方針へと切り替えていくことを明かしています。
ライブサービス型ゲームは、継続的なコンテンツ配信やプレイヤーとのエンゲージメントが求められるため、開発や運営に多大なコストがかかることが懸念の一つとして挙げられます。また、プレイヤーの飽きや、他のライブサービス型ゲームとの競争激化なども懸念材料です。
今回の調査結果は、ライブサービス型ゲームの隆盛の一方で、その持続可能性に対する疑問が業界内で生まれ始めていることを示唆しています。今後、開発会社や運営会社は、プレイヤーの興味を持続させつつ、収益を上げていくための新たな方策を模索していく必要がありそうです。
Source:Game Developer
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